あらためて学ぶ、「停電」の時にすべきこと・すべきでないこと
台風や水害、地震などの自然災害によって、電力インフラが被災し、停電が起こるケースがあります。2018年9月の北海道胆振東部地震の影響で起こった北海道全域の停電(ブラックアウト)や、2019年9月に上陸した台風15号によって起こった関東エリアの停電は、みなさんの記憶にもあたらしいところでしょう。最近でも、2021年2月13日、福島県沖を震源とする地震の影響を受けて、東北エリアだけでなく、東京エリアでも停電が発生しました。今回は、自然災害の影響で停電が起こった時に、あらためて注意すべきポイントをご紹介しましょう。
停電が起こったらどうする?
停電が起こった時におこなうべきことを、あらためておさらいしましょう。
① 電気の復旧手順は?
停電が起きて電気が使えなくなった場合には、まず家の中の電気が全て消えているのか、もしくは一部が消えているのかを確認しましょう。
もし、家の中の電気が全て消えていて、近所も同じように消えている場合には、住んでいる地域の電力会社(一般送配電事業者)の情報を確認の上、連絡しましょう。
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もし、近所は電気がついていたり、自宅の一部だけが停電していたりする場合には、ブレーカーの状況を確認しましょう。また、場合によっては、「低圧線」や「引込線」という送電網から家に電気を引き込む線が切れていたり、建物内の設備に不具合が発生したりしている可能性があります。住んでいる地域の電力会社(一般送配電事業者)の情報を確認の上、電力会社(一般送配電事業者)や電気工事店へ連絡しましょう。
<ブレーカーが切れている場合の確認手順>
・電化製品、電熱器具などの上に燃えやすいものがかぶさっていないか、コードなどが損傷していないかを十分に確認する
・ブレーカーをすべて「切」にし、「アンペアブレーカー」(設置されていない場合もあり)、「漏電遮断器」の順でスイッチを入れる
・次に、「安全ブレーカー」を1つずつ入れる(「安全ブレーカー」をONにしても、漏電遮断器がふたたび自動的に「切」になってしまう場合は、漏電の恐れがあるため、・ブレーカーを切り、電気工事店などに連絡する)
② 停電情報を確認する
停電が発生した場合、住んでいる地域の電力会社(一般送配電事業者)のホームページで、停電地域、発生日時、復旧状況などの情報が公開されます。日頃から、自分の住んでいる地域の一般送配電事業者とホームページを調べておきましょう。
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停電による二次災害を防止するために
地震などの影響によって停電が発生した場合、まず大事なことは、余震の影響などをふまえた上で行動することです。また、電力が復旧した後を見すえて、注意しておくべきポイントもあります。停電の時に「すべきこと」「すべきでないこと」を見ていきましょう。
通電火災をふせぐ
停電する寸前まで使っていた電化製品は、電気が復旧すると急に通電することになります。その際に、漏電したり、燃えやすいものに接触した状態で発熱し出火したりすることで起こるのが「通電火災」です。
特に、地震などで電化製品がたおれたり損傷したりしてしまうと、通電火災が起こる危険性があります。災害後、避難のため家をはなれる時は、必ずブレーカーを切っておきましょう。
発電機の屋内使用はぜったいにダメ!
停電した時に発電機を使用する場合、屋内ではぜったいに使わないでください。運転中の発電機の排気には一酸化炭素が多く含まれており、一酸化炭素中毒になる危険があります。
また、屋外で使用する場合でも、排気ガスが屋内に入るような設置はしないようにしましょう。
感電のリスクに注意
被災して切れた電線や、たおれた電柱などは、感電のおそれがあり危険です。もし見かけた場合は、近づいたり触れたりせずに、電力会社(電力の送配電をおこなっている「一般送配電事業者」)に連絡しましょう。
また、ここ10年ほどで身近な場所にも増えてきた太陽光発電設備(太陽光パネルなど)についても、注意が必要です。太陽光発電設備は、破損したり水に浸かっている場合でも、太陽光があたり続けている間は発電を続けています。感電を防止するためにも、むやみに近づかないようにしましょう。
なお、自宅の屋根などに設置されている太陽光発電設備に「自立運転機能」がついている場合には、停電時にも電気を使うことができますが、感電の危険がないか、じゅうぶん確認してから使用してください。
日本は停電がきわめて少ない国
最後に、日本における近年の停電の状況を見てみましょう。
そもそも、欧米諸国にくらべると、大規模な自然災害などによる一時的な数値の上昇はあるものの、日本の停電時間、停電回数の実績はきわめて低い水準にあります。
今後も、電力関連事業者との連携をおこないながら、みなさんに確実に電気を届けるための取り組みを進めていきます。
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