第2節　部門別エネルギー消費の動向

1．企業・事業所他部門のエネルギー消費の動向

（1）企業・事業所他部門のエネルギー消費の動向

企業・事業所他部門とは、産業部門（製造業⁵、農林水産業、鉱業、建設業）と業務他部門（第3次産業⁶）の合計であり、1965年度から2021年度までの全期間を通じて最終エネルギー消費で最大のシェアを占める部門です。2021年度は企業・事業所他部門が最終エネルギー消費全体の63.5％を占めました（第211-1-1参照）。企業・事業所他部門の中では、製造業が最大のシェアを占めており、2021年度の割合は68.6％でした（第212-1-1）。

（注）「総合エネルギー統計」は、1990年度以降、数値の算出方法が変更されている。非エネルギー利用分については、1990年度以降は各業種の消費量の内数となっている。

【第212-1-1】企業・事業所他部門のエネルギー消費の推移(xls/xlsx形式28KB)

（2）製造業のエネルギー消費の動向

製造業のエネルギー消費は第一次石油危機前の1965年度から1973年度まで年平均11.8％で増加し、実質GDPの伸び率を上回りました。その後、1973年の第一次石油危機以降の10年間では、実質GDPが増加する一方で、エネルギー消費は年平均2.5％減少しました。しかし、1987年度から再び増加に転じ、1994年度には1973年度を上回りました。2008年度以降は、世界金融危機による世界的な経済の低迷や東日本大震災以降の省エネのさらなる進展により、製造業のエネルギー消費は減少傾向にあります。2021年度は、新型コロナ禍からの経済回復により2020年度比4.8％増加しました。1973年度と2021年度を比較すると、製造業の生産額は約1.5倍に増加しましたが、エネルギー消費は約0.8倍まで低下しました（第212-1-2）。

（注1）「総合エネルギー統計」は、1990年度以降、数値の算出方法が変更されている。
（注2）1979年度以前のGDPは日本エネルギー経済研究所推計。

【第212-1-2】製造業のエネルギー消費と経済活動(xls/xlsx形式26KB)

石油危機以降、製造業において生産額が増加しつつもエネルギー消費が抑制された主な要因として、省エネの進展（原単位要因）と、素材産業から加工組立型産業へのシフト（構造要因）が考えられます（第212-1-3）。

（注1）「総合エネルギー統計」は、1990年度以降、数値の算出方法が変更されている。
（注2）生産指数要因は生産指数の変化による要因で、生産指数の増加がエネルギー消費の増加要因となる。構造要因は産業構造の変化による要因で、エネルギー多消費型産業に移る場合はエネルギー消費の増加要因、素材産業から加工組立型産業に移る場合はエネルギー消費の減少要因となる。原単位要因は生産指数1単位当たりのエネルギー消費量の変化による要因であり、省エネが進めばエネルギー消費の減少要因となる。
（注3）要因分解において、製造業のエネルギー消費を食品飲料製造業、パルプ・紙・紙加工品製造業、化学工業、窯業・土石製品製造業、鉄鋼業、非鉄・金属製造業、機械製造業とその他製造業要因に分類する。

【第212-1-3】製造業のエネルギー消費の要因分解(xls/xlsx形式49KB)

積極的な省エネの推進の結果、製造業の生産1単位当たりに必要なエネルギー消費（鉱工業生産指数（IIP）⁷当たりのエネルギー消費原単位）は1970年代後半から1980年代にかけて急速に低下しています。1990年代以降、若干の上昇傾向は見られましたが、2011年度以降は、製造業全体のエネルギー消費の4割ほどを占める化学産業のエネルギー消費原単位の低下等もあり、再び製造業全体のエネルギー消費効率の改善が見られました（第212-1-4）。

（注1）原単位は製造業IIP（付加価値ウェイト）1単位当たりの最終エネルギー消費量で、1973年度を100とした場合の指数である。
（注2）このグラフでは完全に評価されていないが、製造業では廃熱回収等の省エネ努力も行われている。
（注3）「総合エネルギー統計」は、1990年度以降、数値の算出方法が変更されている。

【第212-1-4】製造業のエネルギー消費原単位の推移(xls/xlsx形式29KB)

次に製造業のエネルギー消費をエネルギーの種類別に見ると、1973年度の第一次石油危機までは石油の消費の伸びが顕著でしたが、その後は素材系産業を中心に燃料転換が進み、石油からの代替が進展しました。さらに、都市ガスの消費も増加しています。また、電力消費は産業構造の高度化や製造工程の自動化等により、第一次石油危機以降の48年間で21.3％増加しました（第212-1-5）。

（注1）「総合エネルギー統計」は、1990年度以降、数値の算出方法が変更されている。
（注2）石油は原油と石油製品の合計を表す。

【第212-1-5】製造業エネルギー源別消費の推移(xls/xlsx形式48KB)

製造業のエネルギー消費は現在でも最終エネルギー消費全体の4割ほどを占めていることもあり、さらにエネルギー効率を高めていくことが期待されています。

製造業は素材系産業と非素材系（加工組立型）産業に大別できます。素材系産業は、鉄鋼、化学、窯業土石（セメント等）及び紙パルプの素材物資を生産する産業を指し、エネルギーを比較的多く消費する産業です。一方、非素材系産業は、それ以外の食品煙草、繊維、金属、機械、その他の製造業（プラスチック製造業等）を指します。2021年度のエネルギー消費の構成を見ると、素材系産業である4つの業種が製造業全体の約8割を占めました（第212-1-6）。

（注1）「総合エネルギー統計」は、1990年度以降、数値の算出方法が変更されている。
（注2）化学のエネルギー消費には、ナフサ等の石油化学製品製造用原料を含む。

【第212-1-6】製造業業種別エネルギー消費の推移(xls/xlsx形式50KB)

（3）業務他部門のエネルギー消費の動向

業務他部門は、事務所・ビル、デパート、ホテル・旅館、劇場・娯楽場、学校、病院、卸・小売業、飲食店、その他サービス（福祉施設等）の9業種に大別されます。これら9業種のエネルギー消費を見ると、1975年度までホテル・旅館のエネルギー消費が最大のシェアを占めていましたが、1976年度以降、事務所・ビルが最も大きくなりました。1999年から、卸・小売のシェアは一時的に事務所・ビルを抜き、最大となりましたが、その後再び事務所・ビルが1位になりました（第212-1-7）。

（注）「総合エネルギー統計」は、1990年度以降、数値の算出方法が変更されている。

【第212-1-7】業務他部門業種別エネルギー消費の推移(xls/xlsx形式39KB)

業務他部門のエネルギー消費量の推移を見ると、1965年度から1973年度までは、高度経済成長を背景に年率15.0％増と顕著に伸びましたが、第一次石油危機を契機とした省エネの進展により、その後しばらくエネルギー消費はほぼ横ばいで推移しました。しかし、1980年代後半からは再び増加傾向が強まりました。その後、2000年代後半からのエネルギー価格の高騰や2008年の世界金融危機を背景に、業務他部門のエネルギー消費量は減少傾向に転じました（第212-1-8）。

（注1）「総合エネルギー統計」は、1990年度以降、数値の算出方法が変更されている。
（注2）1979年度以前のGDPは日本エネルギー経済研究所推計。

【第212-1-8】業務他部門のエネルギー消費と経済活動(xls/xlsx形式27KB)

業務他部門のエネルギー消費を用途別に見た場合、主に動力・照明、冷房、給湯、暖房、ちゅう房の5つの用途に分けられます。用途別の延床面積当たりのエネルギー消費原単位の推移を見ると、動力・照明用のエネルギー消費原単位は、情報・通信機器の普及等を反映して高い伸びを示しました。その結果、動力・照明用の業務他部門のエネルギー消費全体に占める割合は、2021年度では45.0％に達しました。冷房用のエネルギー消費原単位は空調機器の普及によって拡大しましたが、2000年代後半からは、空調機器の普及が一巡したことや、空調機器のエネルギー消費効率が上昇したことで減少傾向にあります。また、暖房用のエネルギー消費原単位は、ビルの断熱対策が進んだことや「ウォームビズ」に代表される様々な省エネ対策が進んだこと等から、2005年度から2021年度までの16年間で年平均6.1％の減少を示しました（第212-1-9）。

（注）「総合エネルギー統計」は、1990年度以降、数値の算出方法が変更されている。

【第212-1-9】業務他部門用途別エネルギー消費原単位の推移(xls/xlsx形式50KB)

また、業務他部門のエネルギー消費をエネルギー源別に見ていくと、電力の割合が増加傾向にあることがわかります。また、ガスの割合も、発電時の排熱を給湯や空調に利用するコージェネレーションシステム等の普及拡大に伴い増加傾向を示しています。一方、主に暖房用に利用される石油の割合は減少傾向にあります（第212-1-10）。

（注）「総合エネルギー統計」は、1990年度以降、数値の算出方法が変更されている。ガスは天然ガス、都市ガスの合計である。

【第212-1-10】業務他部門エネルギー源別消費原単位の推移(xls/xlsx形式41KB)

業務他部門でさらに省エネを進めるためには、建物の断熱性強化や冷暖房効率の向上、照明等の機器の効率化を行うとともに、さらなるエネルギー管理の徹底が必要であるといえます。

2．家庭部門のエネルギー消費の動向

家庭部門の最終エネルギー消費は、自家用自動車等の運輸関係を除く、家庭でのエネルギー消費を対象とします。2021年度の最終エネルギー消費全体に占める家庭部門の比率は14.6％でした（第212-2-1）。

【第212-2-1】最終エネルギー消費の構成比（2021年度）(xls/xlsx形式23KB)

家庭部門のエネルギー消費は、生活の利便性・快適性を追求する国民のライフスタイルの変化や、世帯数増加等の社会構造変化の影響を受け、1965年度から2005年度にかけて個人消費の伸びとともに増加し、第一次石油危機があった1973年度の家庭部門のエネルギー消費を100とすると、2005年度には221.4まで拡大しました。その後、省エネ技術の普及と国民の環境保護意識や節電等の省エネ意識の高まりから、個人消費や世帯数の増加に反して家庭部門のエネルギー消費は低下傾向となりました。2021年度は新型コロナ禍からの経済回復により、外出機会が増えたこと等により、家庭でのエネルギー消費は前年度を下回る181となりました。（第212-2-2）。

（注1）1979年度以前の個人消費は日本エネルギー経済研究所推計。
（注2）「総合エネルギー統計」は、1990年度以降、数値の算出方法が変更されている。

【第212-2-2】家庭部門のエネルギー消費と経済活動等(xls/xlsx形式27KB)

家庭部門のエネルギー消費量は、「世帯当たり消費量×世帯数」で表すことができます。したがって、世帯当たり消費量の増減（原単位要因）及び世帯数の増減（世帯数要因）が、家庭部門のエネルギー消費の増減に影響を与えます。世帯当たりの消費量は、エネルギー消費機器の効率や保有状況、所得、エネルギー価格、世帯人員、省エネ行動等に左右されるほか、短期的には気温変動の影響も大きく受けます。1973年度から2005年度までにエネルギー消費は1,199PJ増加⁸しており、そのうち世帯数要因によるものは735PJの増加寄与、原単位要因は464PJの増加寄与でした（第212-2-3）。

（注1）「総合エネルギー統計」は、1990年度以降、数値の算出方法が変更されている。
（注2）完全要因分析法で交絡項を均等配分する。

【第212-2-3】家庭部門のエネルギー消費の要因分析(xls/xlsx形式78KB)

この期間に世帯当たり消費量（原単位）が増加した理由の1つとして、テレビやエアコン等の家電製品の普及があったと考えられます（第212-2-4）。

（注）カラーテレビのうち、ブラウン管テレビは2012年度調査で終了。

【第212-2-4】家庭用エネルギー消費機器の保有状況(xls/xlsx形式26KB)

一方、2005年度から2021年度までの間でエネルギー消費は399PJ減少⁹しており、そのうち世帯数要因は316PJの増加寄与、原単位要因は715PJの減少寄与でした。省エネ家電製品の普及や世帯人員の減少等に加え、東日本大震災後には省エネへの取組の強化が、増加し続ける世帯数の増加寄与を上回り、家庭部門のエネルギー消費量を低下させました（第212-2-5）。

（注1）エアコンは冷房・暖房期間中の消費電力量。冷暖房兼用・壁掛け型・冷房能力2.8kWクラス・省エネ型の代表機種の単純平均値。
（注2）電気冷蔵庫は年間消費電力量。定格内容積400lとする場合。定格内容積当たりの年間消費電力量は主力製品（定格内容積401〜450l）の単純平均値を使用。2015年度以降JIS規格が改訂されている。
（注3）テレビは年間消費電力量。ワイド32型のカタログ値の単純平均値。

【第212-2-5】主要家電製品のエネルギー消費効率の変化(xls/xlsx形式23KB)

用途別に見ると、家庭用エネルギー消費は、冷房、暖房、給湯、ちゅう房、動力・照明他（家電機器の使用等）の5つの用途に分類することができます。2021年度におけるシェアは、動力・照明他（32.9％）、給湯（28.7％）、暖房（26.3％）、ちゅう房（9.7％）、冷房（2.4％）の順となりました。1965年度や1973年度と比べると、特に動力・照明他の割合が大きくなっていることがわかります（第212-2-6）。

（注1）「総合エネルギー統計」は、1990年度以降、数値の算出方法が変更されている。
（注2）構成比は端数処理（四捨五入）の関係で合計が100％とならないことがある。

【第212-2-6】世帯当たりのエネルギー消費原単位と用途別エネルギー消費の推移(xls/xlsx形式86KB)

最後に、家庭部門におけるエネルギー消費を、エネルギー源別に見ていきます。1965年度頃までは、家庭部門のエネルギー消費の3分の1以上を石炭が占めていましたが、その後は主に灯油に代替され、1973年度には石炭の割合はわずか6％程度になりました。この時点では、灯油、電力、ガス（都市ガス及びLPガス）がそれぞれ約3分の1のシェアでしたが、その後、エアコン等の新たな家電製品の普及・大型化・多機能化等によって電気のシェアは大幅に増加しました。また、オール電化住宅の普及拡大もあり、2013年度には電気のシェアは初めて50％を超え、2021年度は50.3％でした（第212-2-7）。

（注1）「総合エネルギー統計」は、1990年度以降、数値の算出方法が変更されている。
（注2）構成比は端数処理（四捨五入）の関係で合計が100％とならないことがある。

【第212-2-7】家庭部門におけるエネルギー源別消費の推移(xls/xlsx形式48KB)

3．運輸部門のエネルギー消費の動向

（1）運輸部門のエネルギー消費の動向

運輸部門は、乗用車やバス等の旅客部門と、陸運や海運、貨物航空等の貨物部門に大別されます。2021年度の最終エネルギー消費全体に占める運輸部門の比率は21.9％であり（第211-1-1参照）、旅客部門のエネルギー消費量が運輸部門全体の55.6％、貨物部門が44.4％を占めました。1965年度における運輸部門のエネルギー消費量は798PJであり、その構成は、旅客部門が41.5％、貨物部門が58.5％でした。1965年度から1973年度までの8年間に運輸部門全体のエネルギー消費量は2.3倍（年率10.8％増）となり、その後、二度の石油危機を経て伸び率は鈍化したものの、1973年度（1,818PJ）からピークを迎えた2001年度（3,893PJ）までの28年間でさらに2.1倍（年率2.8％増）に増大しました。2000年代以降は輸送量の低下と輸送効率の改善等で、運輸部門のエネルギー消費量は減少に転じています。2021年度は、2020年度比で旅客部門のエネルギー消費量は1.1％減少したものの、新型コロナ禍からの経済回復により、貨物部門は同2.9％増加し、運輸部門全体では同0.7％増加の2,692PJとなりました（第212-3-1）。

（注）「総合エネルギー統計」は、1990年度以降、数値の算出方法が変更されている。

【第212-3-1】運輸部門のエネルギー消費構成(xls/xlsx形式29KB)

1973年の最終エネルギー消費を100とした場合、2021年度現在の消費水準は旅客部門が164.8、貨物部門が131.4となっています（第212-3-2）。

（注1）「総合エネルギー統計」は、1990年度以降、数値の算出方法が変更されている。
（注2）1979年度以前のGDPは日本エネルギー経済研究所推計。

【第212-3-2】GDPと運輸部門のエネルギー消費(xls/xlsx形式33KB)

また、2021年度の運輸部門におけるエネルギー源別の構成比を見ると、ガソリンが51.8％、軽油が35.4％、ジェット燃料油が3.7％、重油が5.0％を占めました（第212-3-3）。

（注）「総合エネルギー統計」は、1990年度以降、数値の算出方法が変更されている。

【第212-3-3】運輸部門のエネルギー源別消費の推移(xls/xlsx形式44KB)

（2）旅客部門のエネルギー消費の動向

旅客部門のエネルギー消費量は、自動車の保有台数の増加もあって増加してきましたが、2002年度をピークに減少傾向に転じました。2000年代以降も自動車の保有台数は増加していたものの、ハイブリッド自動車等のシェア率の増大や、平均燃費が向上したことも影響し、エネルギー消費量は減少の傾向となっています（第212-3-4、第212-3-5、第212-3-6）。

（注）「総合エネルギー統計」は、1990年度以降、数値の算出方法が変更されている。

【第212-3-4】旅客部門の機関別エネルギー消費の推移(xls/xlsx形式37KB)

（注）2003年度から「ハイブリッド」と「その他」の定義が変更されている。

【第212-3-5】旅客自動車の車種別保有台数の推移(xls/xlsx形式35KB)

（注）日本エネルギー経済研究所推計。

【第212-3-6】ガソリン乗用車平均燃費（10・15モード）の推移(xls/xlsx形式23KB)

2021年度は、2020年度と比較すると、航空が37.1％増加したものの、旅客部門のエネルギー消費量の約8割を占める自家用乗用車が3.0％減少し、旅客部門全体でも1.1％の減少となりました。

旅客部門のエネルギー源別消費は、2021年度では77.6％が乗用車に使われるガソリン、7.5％が軽油、5.7％が航空に使われるジェット燃料油でした。2021年度の主なエネルギー源別の前年度比増減を見ると、ガソリンが3.3％減少、ジェット燃料が37.1％増加、軽油が2.1％増加となりました（第212-3-7）。

（注）「総合エネルギー統計」は、1990年度以降、数値の算出方法が変更されている。

【第212-3-7】旅客部門のエネルギー源別消費の推移(xls/xlsx形式5,517KB)

（3）貨物部門のエネルギー消費の動向

貨物部門のエネルギー消費量は、第二次石油危機後の1980年代前半に一時減少傾向にあったものの、ピークとなった1996年度にかけて増加しました。それ以降は減少傾向に転じ、2021年度はピーク期に比べて29％縮小したものの、2020年度と比較すると、新型コロナ禍からの経済回復により、2.9％増加の1,195PJとなりました。

貨物部門のエネルギー消費の内訳を見ると、約9割が営業用や自家用のトラック等の自動車で占められています。1990年度は、自家用トラックのエネルギー消費が貨物部門全体の半分以上を占めましたが、その後は減少に転じ、全体に占める比率も低下しました。一方、営業用トラックのエネルギー消費は1990年代にかけて増加し、2002年度から自家用トラックを上回るようになりましたが、2006年度にピークに達し、その後は減少傾向に転じました（第212-3-8）。

（注1）「総合エネルギー統計」は、1990年度以降、数値の算出方法が変更されている。また、それまで1つであった自動車によるエネルギー消費量は1990年度以降、自家用トラックによるものと営業用トラックによるものの2つに区分されている。
（注2）自家用トラックとは事業者が自社の貨物を輸送する目的で保有するもの、営業用トラックとは依頼された貨物を輸送する目的で保有するものをいう。

【第212-3-8】貨物部門の機関別エネルギー消費の推移(xls/xlsx形式37KB)

2021年度の貨物輸送のエネルギー消費をエネルギー源別に見ると、70.2％が主として大型トラックで消費される軽油、19.4％が主として配送用の小型貨物車で消費されるガソリン、残りが主として船舶に使われる重油や航空用のジェット燃料油等でした（第212-3-9）。

（注）「総合エネルギー統計」は、1990年度以降、数値の算出方法が変更されている。

【第212-3-9】貨物部門のエネルギー源別消費の推移(xls/xlsx形式42KB)