省エネ住宅
省エネ住宅
家庭の省エネルギーを進めるうえで重要な要素である暖冷房エネルギーを少なくするためには、
住宅そのものを省エネ住宅にすることで、大きな効果を得ることができます。
住宅による省エネ
住宅による省エネ
家庭の省エネルギーを進めるうえで重要な要素である暖冷房エネルギーを少なくするためには、機器の使い方や省エネ性能の高い機器選択と並んで、住宅そのものを省エネ住宅にすることで、大きな効果を得ることができます。
省エネルギー住宅とは
我が国の家庭のエネルギー消費において、約30％を占めているのが暖冷房です。省エネ性能の高い住宅とは、この暖冷房のエネルギー消費を抑えることのできる住宅です。
冬においては、室内の温かい空気が逃げないこと、夏においては、室外からの熱が室内に侵入しないことで、少ない暖冷房エネルギーで快適に過ごすことができるようになります。そのために重要なのが、冬に熱を逃がさない「断熱」と、夏に熱を侵入させない「日射遮蔽」です。
省エネルギー住宅は、エネルギー消費を抑えるだけではありません。「断熱」と「日射遮蔽」により、冬は「部屋の中の暖かい空気が逃げず、部屋内や部屋間の室温がほぼ均一の家」「北側の風呂もトイレも寒くなく、結露もしない家」、夏は「室外からの熱気が入らずに涼しい家」「小型のエアコンでも良く効き、朝・夕は風通しの良い家」が実現できます。つまり、「省エネルギー住宅」＝「快適な住宅」であるといえます。
ヒートショックとは
急激な温度変化が身体に及ぼす悪影響のこと。
高齢者が冬の暖房のないトイレや浴室で、心筋梗塞や脳血管障害を起こすことなどが例としてあげられる。
住宅の省エネ性能
省エネルギー住宅を実現するためには、断熱、日射遮蔽、気密の３つが対策の柱となります。
断熱とは、壁、床、屋根、窓などを通しての住宅の内外の熱の移動を少なくすることです。冬、暖房を行っていると、外気と比較して室内の温度が高くなるので、熱は室内から室外に移動します。夏、冷房を行っていると、外気に対して室内の温度が低くなるので、熱は室外から室内に移動します。この移動をなるべく減らすことにより、少ないエネルギーで効率よく暖冷房を行うことができます。
住宅の断熱性能は、「外皮平均熱貫流率」（ＵA値)で示されます。住宅の外皮(床、壁、窓など外気と接している各部位)から逃げる熱損失を合計し、外皮面積で割って求めます。数値が小さいほど省エネ性能が優れています。
夏に室内の温度が上がる最も大きな要因が、外部からの日射熱です。そのため、夏は、日射を遮蔽し、室温の上昇を抑えることで、冷房に必要なエネルギーを削減する必要があります。
住宅の日射遮蔽性能は、「冷房期の平均日射熱取得率」（ηAC（イータエーシー）値）で示します。入射する日射量に対する室内に侵入する日射量の割合を、外皮全体で平均した値をいいます。数値が小さいほど省エネ性能が優れています。
住宅に隙間があると、その隙間を通じて空気が出入りすることで熱が室内外で移動します。この空気の移動による熱の移動を少なくするために隙間を減らすのが気密対策です。
ただし、気密性能だけを強化すると室内環境が悪化しますので、必要な換気量を確保しつつ、過剰な空気の移動を減らすことが重要です。
住宅の省エネに関する基準
ベースとなる基準として「住宅の省エネルギー基準」があり、それを上回る基準として「低炭素建築物の認定基準」、「住宅トップランナー基準」などが誘導するべき基準として設定されています。
目指すべき最終の水準は、ZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）とされています。これは、外皮の断熱性能を大幅に向上させるとともに、高効率な設備システムの導入により、室内環境の質を維持しつつ大幅な省エネルギーを実現した上で、再生可能エネルギーを導入することにより、年間の一次エネルギー消費量の収支がゼロとすることを目指した住宅のことです。
住宅の省エネルギー基準
「建築物のエネルギー消費性能の向上に関する法律」（建築物省エネ法）により、住宅の建築主に対して、一定の基準以上の省エネルギー性能の実現に対する努力義務を課しているのが「住宅の省エネルギー基準」です。昭和55年に省エネ法にて制定され、平成27年には建築物省エネ法に移行されていますが、法律の改正ごとに強化されてきました。
従来は、断熱性能や日射遮蔽性能など、住宅の外皮の性能を評価するものでしたが、平成25年に改正された現行の基準においては、外皮性能に加えて、住宅全体で使用するエネルギー量の二面から住宅の省エネルギー性能を評価するようになりました。日本全国を気候条件に応じて８つの地域に分け、その地域区分ごとに基準値が示されています。
低炭素建築物の認定基準
都市・交通の低炭素化・エネルギー利用の合理化を促進することを目的として「都市の低炭素化の促進に関する法律」（エコまち法）が制定されました。この法律に基づき、「低炭素建築物新築等計画の認定制度」(低炭素建築物認定制度)が創設されました。「低炭素建築物」として認定されると、所得税等の軽減等を受けることができます。
「低炭素建築物」の認定には、「住宅の省エネルギー基準」で定める一次エネルギー消費量に対し、一定の比率以上の削減がなされていることに加えて、低炭素化に資する措置を採用しているか、または、ライフサイクルCO2の排出量が標準的な住宅よりも一定以上削減されているとも認められることが必要です。
住宅トップランナー基準
「住宅の省エネルギー基準」においては、努力義務を負うのが「建築主」であるのに対して、「住宅トップランナー基準」では、構造・設備に関する規格に基づき住宅を建築し分譲することを業として行う建築主（特定建築主）や、構造・設備に関する規格に基づき住宅を建設する工事を業として請け負う者（特定建設工事業者）を対象としています。分譲戸建住宅・注文戸建住宅・賃貸アパートのトップランナー基準を定め、一層の省エネ性能の向上を誘導しています。
住宅の省エネのポイント
省エネで快適な住い作りの基本は、冬の主要対策「断熱」と夏の主要対策「日射遮蔽」です。
冬快適な住まいを作るポイント
家全体を「高性能な断熱工法で包み」、室内から熱を逃がさないこと、また室内の表面温度を下げないことがポイントになります。併せて、隙間をふさいで暖房効果を高める「気密」と必要量の室内空気の入替えを行って室内を快適に保つ「換気」が重要です。
夏快適な住まいを作るポイント
昼間、家全体を「遮熱工法で蔽って」日射熱を遮り、室内の温度をできるだけ上げないことがポイントになります。併せて、換気により室内の熱を屋外へ排出する「排熱」と冷房off時は、「通風」により涼をとることと室内温度をなるべく上げないようにすることが重要です。
断熱のポイント
省エネ住宅の基本は、住宅全体で外気に接している部分（床・外壁・天井又は屋根）を、断熱材で隙間なくすっぽりと包み込むことです。
隙間があると、熱が室内から室外へ逃げたり、その逆に、室外からの熱が室内に侵入したりすることになります。断熱性能の低い壁の室内側の表面には温度差が発生しやすく、結露の原因になる場合があります。
開口部の断熱
住宅の断熱で重要なのが、開口部の断熱性能を高めることです。なかでも窓は、熱の出入りが大きいので、断熱上の重要なポイントとなります。
冬の暖房時に、室内に逃げ出す熱の約6割が窓などの開口部からで、夏の冷房時に、室外から侵入する熱の約は、約7割は窓などの開口部からです。
窓の断熱性能は、ガラスとサッシの組み合わせにより決まります。サッシを木やプラスチックを使った断熱サッシにしたうえで、ペアガラスを入れることが理想ですが、ガラスをペアガラスとするだけでも大きな効果があります。
また、既存の窓の内側に新しく内窓を設置して二重窓にしても、複層ガラス窓と同程度の断熱性能が確保できます。内窓は比較的手軽にできる方法として、マンション等リフォームとして有効です。
住まいの「遮熱」
最近の住宅は以前より断熱化が進んでいるため、一旦室内に熱を入れてしまうと、逆にそれを室外に排出することが難しいといえます。そこで夏は、冷房機器の効率に影響を及ぼす直射日光による熱を室内に取り入れないように、窓の遮熱対策を実施することが重要です。
具体的には、
- 窓の内・外に必要な対策（植栽・ブラインド・遮熱複層ガラスの設置等）をとり、太陽熱を遮断します。
- ブラインドなどを設置する場合は、窓の外側に取り付ける方が、内側に取り付けるよりも、3倍近くの効果があります。
- 庇やオーニング(日除けテント)の取り付けは、太陽高度の高い南側の窓では特に効果的です。
住まいの「換気」
断熱性と気密性の向上した住宅では、常に換気を行うようにすることが重要です。住宅内に少量の空気の流れを絶えず作るようにすると、室内および部屋間の温度が均一化となり、快適性が向上するだけでなく、シックハウスや結露対策としても効果を発揮します。
