第１節 エネルギー需給の概要
1970年代までの高度経済成長期に、我が国のエネルギー消費は国内総生産（GDP）よりも高い伸び率で増加しました。しかし、1970年代の二度の石油ショックを契機に、製造業を中心に省エネルギー化が進むとともに、省エネルギー型製品の開発も盛んになりました。このような努力の結果、エネルギー消費を抑制しながら経済成長を果たすことができました。1990年代を通して原油価格が低水準で推移する中で、家庭部門、業務他部門を中心にエネルギー消費は増加しました。2000年代には再び原油価格が上昇してきたこともあり、2004年度をピークにエネルギー消費は減少傾向にあります。2010年度は景気回復や気温による影響を受け、最終エネルギー消費は大幅に増加しましたが、2011年度からは東日本大震災以降の節電意識の高まりなどによって再び減少傾向となりました。2013年度は実質GDPが過去最大となる中、最終エネルギー消費は2012年度より1.0％減少しました。（第211-1-1）。
部門別にエネルギー消費の動向を見ると、1973年度から2013年度までの伸びは、企業・事業所他部門が1.1倍（産業部門1 0.9倍、業務他部門2.5倍）、家庭部門が2.0倍、運輸部門が1.8倍となりました。企業・事業所他部門では石油ショック以降、製造業を中心に経済成長する中で省エネルギー化が進んだことから微増で推移しました。一方、家庭部門・運輸部門ではエネルギー機器や自動車などの普及が進んだことから、大きく増加しました。その結果、企業・事業所他、家庭、運輸の各部門のシェアは石油ショック当時の1973年度の74.7％、8.9％、16.4％から、2013年度には62.5％、14.4％、23.1％へと変化しました。
- (注1)
- J（ジュール）＝エネルギーの大きさを示す指標の1つで、1MJ＝0.0258×10-3原油換算kl。
- (注2)
- 「総合エネルギー統計」は、1990年度以降の数値について算出方法が変更されている2。
- (注3)
- 構成比は端数処理（四捨五入）の関係で合計が100％とならないことがある。
- (注4)
- 産業部門は農林水産鉱建設業と製造業の合計
- (注5)
- 1979年度以前のGDPは日本エネルギー経済研究所推計。1980年度から1993年度の値は内閣府「平成17年基準支出系列簡易遡及」を使用。
- (出典)
- 資源エネルギー庁「総合エネルギー統計」、内閣府「国民経済計算」、日本エネルギー経済研究所「エネルギー・経済統計要覧」を基に作成
COLUMN
エネルギーがどのように供給され、どのように消費されているか大きな流れを見てみましょう。エネルギーは生産されてから、私たちエネルギー消費者に使用されるまでの間に様々な段階、経路を経ています。大まかには原油、石炭、天然ガスなどの各種エネルギーが供給され、電気や石油製品などに形を変える発電・転換部門（発電所、石油精製工場など）を経て、私たちに最終的に消費されるという流れになっています。この際、発電・転換部門で生じるロスまでを含めた我が国が必要とするすべてのエネルギー量として「一次エネルギー供給」の概念が用いられ、最終的に消費者に使用されるエネルギー量として「最終エネルギー消費」の概念が用いられています。国内に供給されたエネルギーが最終消費者に供給されるまでには、発電ロス、輸送中のロス、並びに発電・転換部門での自家消費が発生するため、最終エネルギー消費は一次エネルギー消費からこの分が減少したものになります。2013年度は、日本の一次エネルギー国内供給を100とすれば、最終エネルギー消費は67程度でした（第211-1-2）。
具体的には、一次エネルギー供給は、石油、天然ガス、石炭、原子力、太陽光、風力などといったエネルギーの元々の形態であることに対して、最終エネルギー消費では、私たちが最終的に使用する石油製品（ガソリン、灯油、重油など）、都市ガス、電力、熱などの形態のエネルギーになっています。一次エネルギーの種類別にその流れを見ますと、原子力、再生可能エネルギーなどは、その多くが電力に転換され、消費されました。一方、天然ガスについては、電力への転換のみならず熱量を調整した上で都市ガスへの転換も大きな割合を占めました。石油については、電力への転換の割合は全体的には小さく、そのほとんどが石油精製の過程を経て、ガソリン、軽油などの輸送用燃料、灯油や重油などの石油製品、石油化学原料用のナフサなどとして消費されました。石炭については、電力への転換及び製鉄に必要なコークス用原料としての使用が大きな割合を占めました。
【第211-1-2】我が国のエネルギーバランス・フロー概要（2013年度、単位1015J）
- (注1)
- 本フロー図は、我が国のエネルギーフローの概要を示すものであり、細かいフローについては表現されていない。
- (注2)
- 「未活エネ」は廃棄物エネルギー利用のことである。
- (注3)
- 「石油」は、原油、NGL・コンデンセートのほか、石油製品を含む。
- (注4)
- 「石炭」は、一般炭・無煙炭、原料炭のほか、石炭製品を含む。
- (注5)
- 「自家用発電」の「ガス」は、天然ガス及び都市ガス。
- (出典)
- 資源エネルギー庁「総合エネルギー統計」を基に作成
2．海外との比較
1単位の国内総生産（GDP）を産出するために必要なエネルギー消費量の1990年からの推移を見ると、日本は世界平均を下回る水準を維持しています（第211-2-1）。
2012年における日本の実質GDP当たりのエネルギー消費は、急速な経済成長を遂げている中国やインドと比べると6分の1程度の少なさであり、省エネルギーが進んだ欧州と比較しても遜色ない水準です。現在の我が国のエネルギー利用効率が、依然として高いことがわかります。（第211-2-2）。
- (注)
- 一次エネルギー消費量（石油換算トン）／実質GDP（千米ドル、2005年基準）。
- (出典)
- IEA「Energy Balances of OECD Countries 2014 Edition」、「Energy Balances of Non-OECD Countries 2014 Editionを基に作成
- (注)
- 一次エネルギー消費量（石油換算トン）／実質GDP（米ドル、2005年基準）を日本＝1として換算。
- (出典)
- IEA「Energy Balances of OECD Countries 2014 dition」、「Energy Balances of Non-OECD Countries 2014 Edition」を基に作成
3．エネルギー供給の動向
我が国のエネルギー需要は、1960年代以降急速に増大しました。それまでは、国産石炭が我が国のエネルギー供給の中心を担っていました。その後、国産石炭が価格競争力を失う中で、我が国の高度経済成長期をエネルギー供給の面で支えたのが、中東地域などで大量に生産されている石油でした。我が国は、安価な石油を大量に輸入し、1973年度には一次エネルギー国内供給の75.5％を石油に依存していました。しかし、第四次中東戦争を契機に1973年に発生した第一次石油ショックによって、原油価格の高騰と石油供給断絶の不安を経験した我が国は、エネルギー供給を安定化させるため、石油依存度を低減させ、石油に代わるエネルギーとして、原子力、天然ガス、石炭などの導入を推進しました。また、イラン革命によってイランでの石油生産が中断したことに伴い、再び原油価格が大幅に高騰した第二次石油ショック（1979年）は、原子力、天然ガス、石炭の更なる導入の促進、新エネルギーの開発を更に加速させました。
その結果、一次エネルギー国内供給に占める石油の割合は、2010年度には、39.8％と第一次石油ショック時の1973年度における75.5％から大幅に改善され、その代替として、石炭（22.5％）、天然ガス（19.2％）、原子力（11.1％）の割合が増加するなど、エネルギー源の多様化が図られました（第211-3-1）。しかし、2011年に発生した東日本大震災とそれによる原子力発電所の停止により、原子力の代替発電燃料として化石燃料の割合が増加し、近年減少傾向にあった石油の割合は2012年度に44.1％まで上昇しました。原子力の割合が0.4％まで減少した2013年度は、その割合は42.7％となりました。
- (注1)
- 「総合エネルギー統計」では、1990年度以降、数値について算出方法が変更されている。
- (注2)
- 「新エネルギー・地熱等」とは、太陽光、風力、バイオマス、地熱などのこと（以下同様）。
- (出典)
- 資源エネルギー庁「総合エネルギー統計」を基に作成
一次エネルギー国内供給に占める化石エネルギーの依存度を世界の主要国と比較した場合、2012年度の日本の依存度は約95％であり、原子力や風力、太陽光などの導入を積極的に進めているフランスやドイツなどと比べると依然として高く（第211-3-2）、そのほとんどを輸入に依存している我が国にとって化石燃料の安定的な供給は大きな課題です。特に、石油の供給先については、安定的な供給に向けた取組が進められた結果、中東への依存度が1980年代中頃にかけて減少に向かいましたが、その後、インドネシア、メキシコなどの非中東地域での国内需要増による輸出の減少により再び高まりました（第213-1-4「原油の輸入量と中東依存度の推移」参照）。
なお、二次エネルギーである電気は家庭用及び業務用を中心にその需要は増加の一途をたどっています。電力化率3は、1970年度には12.7％でしたが、2013年度には24.9％に達しました（第211-3-1）。
- (注)
- 化石エネルギー依存度（％）＝（一次エネルギー供給のうち原油・石油製品、石炭、天然ガスの供給）／（一次エネルギー供給）×100。
- (出典)
- IEA「 Energy Balances of OECD Countries 2014 Edition」、「Energy Balances of Non-OECD Countries 2014 Edition」を基に作成
4．エネルギー自給率の動向
生活や経済活動に必要な一次エネルギーのうち、自国内で確保できる比率をエネルギー自給率といいます。高度経済成長期にエネルギー需要量が大きくなる中で、供給側では石炭から石油への燃料転換が進み、石油が大量に輸入されるにつれて、1960年には主に石炭や水力など国内の天然資源により58％であったエネルギー自給率は、それ以降大幅に低下しました（第211-4-1）。
石炭・石油だけでなく、石油ショック後に導入された液化天然ガス（LNG）は、ほぼ全量が海外から輸入されており、2013年（推計値）の我が国のエネルギー自給率は6.0％でした。
- (注1)
- IEAは原子力を一次エネルギー自給率に含めている。
- (注2)
- エネルギー自給率（％）＝国内産出／一次エネルギー供給×100。
- (注3)
- 2013年は推計値である。
- (出典)
- IEA「Energy Balances of OECD Countries 2014 Edition」を基に作成