設置の検討から電力供給開始まで様々な作業や手続きがあり、国からの事業計画認定に当たっては、あらかじめ電力会社から系統接続について同意を得る必要があります。以下は、個別のケースに応じて順番が前後することもありますので、あくまでモデルケースとしてご紹介します。

太陽光発電の場合

• Memo 1太陽光発電設備の設置場所を具体的に選定。土地の形状、造成の必要性、周辺環境を確認。日照にあわせ、積雪や凍結、塩害等の自然条件について事前調査するとともに、農地法、森林法、景観条例等法令の適用についても自治体などに要確認。
• Memo 2想定する太陽光発電設備の出力を仮決定し、パネルやPCSなどの設備を選定し、基本設計を実施。また、詳細な現地調査を実施し、必要に応じて地域の方々とコミュニケーションを図りながら、発電設備や周辺機器等の詳細な設計を実施。あわせて、総費用を算出・確定し、資金調達活動を開始。
• Memo 3設置に必要な資材や機器を発注。設備工事等を実施する請負企業の選定。
• Memo 4発電設備区分、発電設備名称、発電事業者名、連絡先などを記載した標識を提示。
• Memo 5運転開始までに柵塀を設置すること。（屋根置きや屋上設置の場合は不要）

風力、中小水力、地熱、バイオマスの場合