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住宅による省エネ

家庭の省エネルギーを進めるうえで重要な要素である暖冷房エネルギーを少なくするためには、機器の使い方や省エネ性能の高い機器選択と並んで、住宅そのものを省エネ住宅にすることで、大きな効果を得ることができます。

省エネルギー住宅とは

我が国の家庭のエネルギー消費において、約30%を占めているのが暖冷房です。省エネ性能の高い住宅とは、この暖冷房のエネルギー消費を抑えることのできる住宅です。
冬においては、室内の温かい空気が逃げないこと、夏においては、室外からの熱が室内に侵入しないことで、少ない暖冷房エネルギーで快適に過ごすことができるようになります。そのために重要なのが、冬に熱を逃がさない「断熱」と、夏に熱を侵入させない「日射遮蔽」です。
省エネルギー住宅は、エネルギー消費を抑えるだけではありません。「断熱」と「日射遮蔽」により、冬は「部屋の中の暖かい空気が逃げず、部屋内や部屋間の室温がほぼ均一の家」「北側の風呂もトイレも寒くなく、結露もしない家」、夏は「室外からの熱気が入らずに涼しい家」「小型のエアコンでも良く効き、朝・夕は風通しの良い家」が実現できます。つまり、「省エネルギー住宅」=「快適な住宅」であるといえます。
また、省エネルギー住宅は、カビやダニ発生や構造材の腐朽の原因となったりする結露も少なく、さらに、部屋の間の温度差も少なくなるので、ヒートショックによる健康被害も防止できます。つなり、「省エネ住宅」=「健康的な住宅」でもあるのです。

省エネルギー住宅とは

ヒートショック

急激な温度変化が身体に及ぼす悪影響のこと
高齢者が冬の暖房のないトイレや浴室で、心筋梗塞や
脳血管障害を起こすことなどが例としてあげられる。

住宅の省エネ性能

省エネルギー住宅を実現するためには、断熱、日射遮蔽、気密の3つが対策の柱となります。

住宅の内外での熱の移動

断熱

断熱とは、壁、床、屋根、窓などを通しての住宅の内外の熱の移動を少なくすることです。冬暖房を行っていると、外気に比較し室内の温度が高いので、熱は室内から室外に移動します。夏、冷房を行っていると、外気に対して室内の温度が低くなるので、熱は室外から室内に移動します。この移動をなるべく減らすことにより、少ないエネルギーで効率よく暖冷房を行うことができます。
住宅の断熱性能は、「外皮平均熱貫流率」(UA値)で示されます。住宅の外皮(床、壁、窓など外気と接している各部位)から逃げる熱損失を合計し、外皮面積で割って求めます。数値が小さいほど省エネ性能が優れています。

日射

夏に室内の温度が上がる最も大きな要因が、外部からの日射熱です。そのため、夏は、日射を遮蔽し、室温の上昇を抑えることで、冷房に必要なエネルギーを削減する必要があります。
住宅の日射遮蔽性能は、「冷房期の平均日射熱取得率」(ηA値)(イータエー)で示します。入射する日射量に対する室内に侵入する日射量の割合を、外皮全体で平均した値をいいます。数値が小さいほど省エネ性能が優れています。

気密

住宅に隙間があると、その隙間を通じて空気が出入りすることで熱が室内外で移動します。この空気の移動による熱の移動を少なくするために隙間を減らすのが気密対策です。
ただし、気密性能だけを強化すると室内環境が悪化しますので、必要な換気量を確保しつつ、過剰な空気の移動を減らすことが重要です。

住宅の省エネに関する基準

ベースとなる基準として「住宅の省エネルギー基準」があり、それを10%程度上回る基準として「住宅事業建築主の判断の基準」、「低炭素建築物の認定基準」などが誘導するべき基準として設定されています。
目指すべき最終の水準は、「ネット、ゼロ、エネルギー住宅(ZEH)」とされています。これは、住宅の躯体と設備の省エネ性能の向上と再生可能エネルギーの活用等により、年間のエネルギー消費量が正味でゼロ、または概ねゼロとなる住宅のことで、2030年には新築住宅の標準とすることが目標とされています。

住宅の省エネルギー基準

「エネルギーの使用の合理化に関する法律(省エネ法)」により、住宅の建築主に対して、一定の基準以上の省エネルギー性能の実現に対する努力義務を課しているのが「住宅の省エネルギー基準」です。1980年(昭和55年)の省エネ法の制定以来、法律の改正ごとに強化されてきました。
従来は、断熱性能や日射遮蔽性能など、住宅の外皮の性能を評価するものでしたが、2013年(平成25年)に改正された現行の基準においては、外皮性能に加えて、住宅全体で使用するエネルギー量の二面から住宅の省エネルギー性能を評価するようになりました。日本全国を気候条件に応じて8つの地域に分け、その地域区分ごとに基準値が示されています。

住宅事業建築主の判断の基準

「住宅の省エネルギー基準」においては、努力義務を負うのが「建築主」であるのに対して、「住宅事業建築主の判断の基準」では、戸建住宅の仕様・性能を決定し、設計・新築し販売する「住宅事業建築主」を対象としています。当基準は、断熱・日射遮蔽性能に加え、暖冷房や給湯などの住宅設備の省エネルギー性能や太陽光発電などによる創エネ効果を含めた住宅全体の性能を、一次エネルギー消費量で評価します。
この設備を含めた一次エネルギー消費量での評価の考え方は、平成25年度の「住宅の省エネルギー基準」の改定にも取り入れられました。

低炭素建築物の認定基準

都市・交通の低炭素化・エネルギー利用の合理化を促進することを目的として「都市の低炭素化の促進に関する法律」(エコまち法)が制定されました。この法律に基づき、「低炭素建築物新築等計画の認定制度」(低炭素建築物認定制度)が創設されました。「低炭素建築物」として認定されると、所得税等の軽減等を受けることができます。
「低炭素建築物」の認定には、「住宅の省エネルギー基準」で定める一次エネルギー消費量に対し、一定の比率以上の削減がなされていることに加えて、低炭素化に資する措置を採用しているか、または、ライフサイクルCO2の排出量が標準的な住宅よりも一定以上削減されているとも認められることが必要です。

住宅の省エネのポイント

省エネで快適な住い作りの基本は、冬の主要対策「断熱」と夏の主要対策「日射遮蔽」です。

冬快適な住まいを作るポイント

家全体を「高性能な断熱工法で包み」、室内から熱を逃がさないこと、また室内の表面温度を下げないことがポイントになります。併せて、隙間をふさいで暖房効果を高める「気密」と必要量の室内空気の入替えを行って室内を快適に保つ「換気」が重要です。

夏快適な住まいを作るポイント

昼間、家全体を「遮熱工法で蔽って」日射熱を遮り、室内の温度をできるだけ上げないことがポイントになります。併せて、換気により室内の熱を屋外へ排出する「排熱」と冷房off時は、「通風」により涼をとることと室内温度をなるべく上げないようにすることが重要です。

快適な住まいを作るポイント

断熱のポイント

省エネ住宅の基本は、住宅全体で外気に接している部分(床・外壁・天井又は屋根)を、断熱材で隙間なくすっぽりと包み込むことです。
隙間があると、熱が室内から室外へ逃げたり、その逆に、室外からの熱が室内に侵入したりすることになります。断熱性能の低い壁の室内側の表面には温度差が発生しやすく、結露の原因になる場合があります。

断熱施工のモデル図

開口部の断熱

住宅の断熱で重要なのが、開口部の断熱性能を高めることです。なかでも窓は、熱の出入りが大きいので、断熱上の重要なポイントとなります。

冬の暖房時に、室内に逃げ出す熱の約5割が窓などの開口部からで、夏の冷房時に、室外から侵入する熱の約は、約7割は窓などの開口部からです。

平成4年省エネ基準レベルの断熱性能の住宅での計算例

窓の断熱性能は、ガラスとサッシの組み合わせにより決まります。サッシを木やプラスチックを使った断熱サッシにしたうえで、ペアガラスを入れることが理想ですが、ガラスをペアガラスとするだけでも大きな効果があります。
また、既存の窓の内側に新しく内窓を設置して二重窓にしても、複層ガラス窓と同程度の断熱性能が確保できます。内窓は比較的手軽にできる方法として、マンション等リフォームとして有効です。

複層ガラスと内窓

住まいの「遮熱」

最近の住宅は以前より断熱化が進んでいるため、一旦室内に熱を入れてしまうと、逆にそれを室外に排出することが難しいといえます。そこで夏は、冷房機器の効きに影響を及ぼす直射日光による熱を室内に取り入れないように、窓の遮熱対策を実施することが重要です。

具体的には、

  • a.窓の内・外に必要な対策(植栽・ブラインド・遮熱複層ガラスの設置等)をとり、太陽熱を遮断します。
  • b.ブラインドなどを設置する場合は、窓の外側に取り付ける方が、内側に取り付けるよりも、3倍近くの効果があります。
  • c.庇やオーニング(日除けテント)の取り付けは、太陽高度の高い南側の窓では特に効果的です。
室内側 : 
ブラインド・障子・カーテン
室外側 : 
植栽・オーニング・ひさし・遮熱ペアガラス 等

住まいの「遮熱」

住まいの「換気」

断熱性と機密性の向上した住宅では、常に換気を行うようにすることが重要です。住宅内に少量の空気の流れを絶えず作るようにすると、室内および部屋間の温度が均一化となり、快適性が向上するだけでなく、シックハウスや結露対策としても効果を発揮します。

省エネルギー住宅の選び方

一般の人が省エネルギー住宅を見極める際に参考となる諸制度を紹介します。

住宅性能表示制度

住宅の品質確保の促進等に関する法律」(通称:品確法)が2000年度に施行されました。この法律は欠陥住宅などのトラブルを未然に防ぐことを目的としたものであり、以下の3つにより構成されています。

  • 建築会社に10年間の瑕疵担保責任(ただし基本構造部分)を義務化
  • 「住宅性能表示制度」の創設
  • 「指定住宅紛争処理機関」の創設

②の「住宅性能表示制度」には新築の場合、10分野29項目の評価項目があり、それぞれの項目について等級や数値で評価されます(等級が高いほど性能が高い)。住宅の省エネルギー性能は、評価項目の中の「温熱環境」という項目で、1~4等級(段階)の省エネルギー性能評価が行われ、最上級が4等級になっています。
なお、2002年8月から既築住宅を対象とした住宅性能表示制度がスタートしましたが、評価項目(7分野21項目)の中に、「温熱環境」は含まれていません。

同制度を利用するメリットは、大きく4点です。

  • 消費者が、種々の工法・仕様の住宅の性能を比較でき、プロに自分の希望が伝えやすくなること。
  • 消費者は、住宅の性能が客観的に表示されるので分かりやすくなり、その評価が公的機関により実施されるので安心できること。
  • 消費者は評価書に表示された住宅の性能を新築の際の契約条件とすることができ、それにより表示された性能が実現しやすくなること。
  • 制度利用住宅は、ローンや保険料の割引が受けられること

窓の断熱性能表示制度

消費者が窓を購入する際に、断熱性能の高い製品を容易に選別できるように、その省エネ性能を星印により等級表示する表示制度です。
窓の省エネ性能は、4等級に区分され、断熱性能が高い順に四つ星で表示されます。
星の数が多いほど、断熱性能の高い窓です。

窓の断熱性能表示

住宅省エネラベル

省エネ法において、建築物の販売又は賃貸の事業を行う者は、一般消費者に対し省エネ性能の表示に努めることとされています。それに基づき、戸建住宅の仕様・性能を決定し、設計・新築し販売する「住宅事業建築主」は、販売する戸建住宅について、「住宅事業建築主の判断の基準」に適合する旨の表示をすることができます。

住宅表示情報は、以下の4つからなります。

  • 「住宅事業建築主の判断の基準」に基づく「総合省エネ基準」への適合状況
  • 「住宅の省エネルギー基準」に基づく「断熱性能基準」への適合状況
  • 「登録建築物調査機関評価」か「自己評価」かの別
  • 評価した年度

①の「総合省エネ基準」は、「住宅事業建築主の判断の基準」に基づくもので、「住宅の省エネルギー基準」よりも10%程度省エネになっています。②「断熱性能基準」が「住宅の省エネルギー基準」に基づくものです。「総合省エネ基準」に適合していないとラベルは表示できませんが、「断熱性能基準」が適合していない場合は「-」が表示されます。③は自己評価か第三者評価かの別で、この違いに応じてラベルの色も異なります。緑色のラベルは、登録建築物調査機関により総合省エネ基準が「適」と評価された場合のみ使用することができます。
④では評価した年度も表示されます。このため、評価年度が変われば、その年度に応じたラベルを使用する必要があります。

住宅省エネラベル

なお、評価の対象となる住宅は、一戸建ての住宅であり、共同住宅(分譲マンション・賃貸アパート等)、連続建て(長屋建て)住宅、重ね建(重層長屋)住宅 、店舗併用住宅については評価できません。また「住宅省エネラベル」は一戸建て住宅であれば、分譲住宅、請負(注文)住宅のいずれでも表示できます。登録建築物調査機関の登録状況は、国土交通省のホームページで確認することができます。

住宅の省エネリフォーム

新築と異なりリフォームの場合は、施工現場の制約条件が多いため、断熱施工をしにくい面があります。しかし、最近の断熱新商品や新技術の開発により、以前よりは手軽に行えるようになりつつあります。

戸建住宅の省エネリフォームの例

屋根・天井

天井裏への断熱材の吹き込みや敷き込み、屋根の裏側への断熱材の貼り付けなどの方法があります。

床をはがさず床下から断熱材を貼りつける方法などがあります。リフォームで床暖房を後付けするときは、床断熱を十分に行う必要があります。

室内側または屋外側のどちらかの仕上げ材をはがし、断熱材を施工し、元に戻す工事が必要です。このため、内装や外装のリフォームなどと一緒に行うと効率的です。

窓の断熱リフォームには、3つの方法があります。

  • 窓(サッシとガラス)を断熱性能の高いものに交換する
  • 既存のサッシはそのままでガラスを断熱性能の高いものに交換する
  • 既存の窓の内側にもう一つ窓をつける(内窓)

窓の断熱リフォーム

ドア

玄関ドアや勝手口のドアは、断熱タイプのドアに交換します。
断熱タイププのドアは、本体の内側に断熱材が入り、枠部分も熱を通しにくい素材をはさんでいます。

省エネ住宅の普及支援制度

省エネルギー住宅の普及のために、各種の普及支援制度が用意されています。いずれの支援制度も年度により条件などが変更することがあるため、最新の内容をホームページ等で確認する必要があります。

低利融資

一定の条件をクリアする新築または中古住宅において、住宅金融支援機構が各金融機関と提携して実施する証券化ローン「フラット35」の中の優良住宅支援制度「フラット35S」には、省エネルギー性の高い住宅に対し、融資金利を優遇する措置があります。

住宅金融支援機構ホームページ
http://www.flat35.com

減税制度

断熱性能が低い住宅の断熱改修工事を行うと所得税の控除や固定資産税の減額が受けられる国の制度が「住宅に係る省エネ改修促進税制」です。省エネリフォームに関する所得税の減税方式には、ローン型と投資型の2通りがあります。ローン型は、ローンの年末残高に対して一定の比率の減税を受けるものです。一方、投資型は、工事費用の一定比率が減税対象となるもので、ローンを利用しない場合でもメリットを受けることができるものです。

国土交通省ホームページ
http://www.mlit.go.jp/common/000172015.pdf