かがやけ!みんなのエネルギー

ストーリー5 6, みんなの取り組み

学習のねらい
  • 取り組みを実践している学校の紹介を通じ、児童の当事者意識を持ち、自分たちも意欲的に取り組む。
  • 友達や家族の人たちと協力して、学校や家庭でエネルギー・環境問題の解決に向けた取り組みについて、自分たちができることを考え、実践する。
指導上のポイント
  • 個人、家族、クラス、学年、学校全体などさまざまなレベルで、できるだけ具体的な目標を立てて取り組ませる。
  • 自分ひとりでできることと、家族や友達、地域の人たちなどと協力して取り組むことの両面から考えさせる。

宮城県仙台市立 館小学校(平成26年度エネルギー教育モデル校)

1. 本校のエネルギー教育研究テーマ

「エネルギー・環境を通した人や社会との関わり合いの中で、自らを磨き、未来をみつめる子ども」

2. 平成26年度の実践テーマ

「エネルギーって何だろう?みんなでエネルギーの勉強をはじめよう!!」

参考資料

3. 本校のエネルギー教育のコンセプト

館小学校では校内研究としてエネルギー教育を通したキャリア教育(仙台自分づくり教育)の実践に取り組んでいます。

参考資料

学校長のコメント

本校では校内研究として「キャリア教育(仙台自分づくり教育)」に取り組んでおり、そこには5つの育てたい力と15の視点が示されています。それらの内容を吟味するとエネルギー教育の学習を通して育てたい力との共通点が明らかになります。キャリア教育もエネルギー教育も、よりよい自分を、よりよい地域・社会を、そしてよりよい未来を創り上げていくための教育であり地域社会の一員としての認識と行動を培い、生涯教育の基礎となるものです。

東日本大震災の被災地として、エネルギーの大切さの実体験を持つ子どもたちにとって、今がエネルギー教育の実践を行う絶好の機会だと考え、全校を挙げて活動しています。

校長 永井 一也

福島県いわき市立 小名浜第一小学校(平成26年度 エネルギー教育モデル校)

1. 本校のエネルギー教育研究テーマ

「持続可能な未来へ 豊かな感性と夢を紡ぐ環境エネルギー学習」

2. 平成26年度の実践テーマ

「生活・地域・体験の視点から、エネルギー環境との関わりをつなごう」

3. 本校のエネルギー教育のコンセプト

本校は児童の発達段階に応じて全学年体制で実施し、学習を深め、調べ学習を進めるのは、4年生以上の児童で、総合的な学習の時間を活用している。しかし、1・2年生の生活科や3年生の理科等の教科で、主にものづくりの体験を通して自然エネルギーへの興味を持たせ、その後のエネルギー学習へとつなげていく。また、4年生以上の学年も様々な企業等と連携し、発電所等の見学や、体験活動を多く取り入れている。

3. 本校のエネルギー教育のコンセプト

  • 1・2 学年「生活科」
  • 3 学年「理科」
  • 3 学年「理科」「社会科」「総合的な学習の時間」
  • 5 学年「社会科」「家庭科」「総合的な学習の時間」
  • 6 学年「理科」「社会科」「家庭科」「総合的な学習の時間」

※その他、学級活動等を通じて全学年で放射線教育も実施。1年生から6年生まで系統立てたカリキュラムを開発し、毎年、見直しを行っている。

時間数:全学年で215時間程度

学校長のコメント

エネルギー教育が扱う内容は、さまざまな分野や領域に及んでおり、教育課程全体の中に計画的に位置付けていくことが必要です。本校では、放射線や原子力を含め、体験的な学習を通して、エネルギー問題を児童の生活に引き寄せて考えるきっかけづくりと、エネルギーの有効利用や環境保全について主体的に関わっていこうとする意識を高めることを目標としてきました。

エネルギー教育は、子ども自身が五感を働かせながら、体験的に学習を進めることができ、そして感動を伴いながら体験することで、心と体に深く染み入り、心豊かでたくましく生きる力を具体的に育成できるたいへん有効な教育活動であると考えます。

校長 田村 尚

エネルギー教育モデル校とは

 「エネルギー教育モデル校」とは、教科(理科、社会、技術・家庭、総合的な学習の時間等)や課外活動等を通じてエネルギーについて幅広く学び、児童・生徒が将来のエネルギーに対する適切な判断と行動を行うための基礎を構築することを目的とし、3年間の認定期間(予定)中、その実践に取り組む学校である。モデル校は様々な支援(教材・資料の提供、専門家・講師の紹介、教育活動費の提供等)を受けることができ、平成26年度は全国の小学校、中学校、特別支援学校から募集し31校(小学校16校、中学校15校)が認定された。平成27年度は全国の小学校、中学校、高等学校、高等専門学校、特別支援学校を対象に募集を行い、合わせて30校程度を認定予定である(平成27年度の教育活動費は1校辺り上限410,400円(税込))。

 この事業は、経済産業省資源エネルギー庁の教育事業の一つとして実施されている。詳しくはエネルギー教育モデル校ホームページを参照。