教職員を対象に、エネルギー政策の現在と将来を考える講義・施設見学を実施

エネルギー政策における基本的な思想が「S＋3E」という考え方だ。Safety + Energy Security, Economic Efficiency, Environmentの頭文字をとったこの思想に基づき、安全性を大前提に、安定供給を第一とし、経済効率と環境適合の両立を図りつつ政策の策定を行っている。特に、日本にとって3Eの追求においてカギとなるのが、脱炭素電源への転換である。2022年時点では、電源の約7割以上を化石火力が占め、燃料となるLNG・石炭・石油等のほぼ全てを海外に依存している。資源に乏しい日本は、化石燃料の割合を減らし、脱炭素エネルギーへシフトしていく必要がある。また、近年の世界情勢の悪化によるエネルギー価格の高騰や、急激なDX(デジタル・トランスフォーメーション)による電力需要の増加もあり、安定的な脱炭素電源の確保はさらに重要度が上がったと言える。こういった状況の中、日本は世界の動向に併せ2030年度までに化石火力の割合を4割程度まで減らし、脱炭素電源(再生可能エネルギー、原子力、水素・アンモニア)へとシフトしていくことを目指している。

はじめに、講義室にてイントロダクション映像を鑑賞し、岩谷産業の現在の技術力や、将来を見据えた取り組みについて学んだ。その後、研究員の方の先導のもと実際の研究施設を見学。そこは、多種多様なパートナーとの共創の場となっており、さまざまなテーマの研究開発が行われていた。岩谷産業のコアであるガス技術を活かしたガス溶接の研究室では、人と協働できるロボットアームやガスを任意の配分割合で調整できる設備などを観察し、研究員に質問を投げかける参加者も見られた。また、酸素ガスの技術を利用したバナメイエビの屋内養殖実験を見学した際には、酸素ガスの研究が養殖という一見すると無関係に思える分野にも深くかかわっているということに驚きの声が上がった。
また、日本トップクラスの設備を誇る水素技術の開発現場も見学。液化水素や超高圧水素ガスの実験室では、最新の研究内容について説明を受け、今後の水素社会の実現に向けた課題や取り組みに関する質疑が盛んに行われていた。また、研究所には実際に水素ステーションや水素発電機を設置している。社会への普及を見越した実装実験の場に、参加者からは「水素エネルギーの将来性を感じられた。」という声が上がっていた。

本センターに関する説明動画を視聴した後、実際の研究施設を見学した。完全人工光型植物工場では、閉鎖空間において、空調、照明、水・養分、栽培パネルの搬送を完全に制御して作物の栽培が行われる。参加者は、各工程の検証を行っている実験室を順番に視察。研究内容や設備に関して、センター担当者と参加者で議論を交わす場面もあった。特に、1日に6,600株のリーフレタスを生産する能力を持つ巨大な栽培室を見学した際には、使用電力量について多くの質問が飛び交った。人工光型植物工場では照明と空調に大きく依存した栽培をしており、総コストの約3割を電気コストが占めると言われている。大量の電力を消費するからこそ、省エネルギーに関する取り組みも活発に行われている。電力需要と植物の生育を鑑みて、照明は夜を明期・昼を暗期と設定。また施設屋上に設置された太陽光発電とエアコンの効率化を行うハイブリッドシステムも導入し、エネルギー利用の最適化を目指しているという。その後、併設されている農学部附属教育研究フィールドも見学。エネルギー利用(空調、水・養分)の最適化を行う各種センシング機器や、それらで利用する電力を賄う太陽光発電設備を導入したハウス栽培施設について説明を受けた。