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| 日本の最終エネルギー消費とGDPの推移（図-１）
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内閣府「国民経済計算年報」、（財）日本エネルギー経済研究所「エネルギー・経済統計要覧」、資源エネルギー庁「2003（平成15）年度におけるエネルギー需給実績（確報）について」より作成
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| 注）原油換算とは、石炭や天然ガスなどの異なるエネルギー源を原油の量に置き換えた場合の量のことです。 |
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第二次世界大戦後、日本は経済を復興し、中でも1950〜1970年代の約20年間に高度経済成長を果たし、エネルギー消費は増大を続けました。 (図-１)
1970年代に、日本経済は２度のオイルショック によって大きな打撃を受け、高度経済成長にも終わりが告げられました。その後、産業界では、エネルギーを有効に使うなど、省エネルギー対策を徹底的に進めました。その結果、エネルギー消費原単位（1単位当たりの生産に必要なエネルギー消費量）は減少し、省エネルギーの取り組みは大きな効果を上げました。同時に、省エネルギー型電気製品の開発も進み、次第に家庭へ普及していきました。このような努力の結果、エネルギー消費を増やさずに、経済成長を果たすことが出来ました。 |
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| 品目別家庭用電力消費の推移（図-２） |
| 出所：資源エネルギー庁「電力需給の概要」 |
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| 注）電力量
は、9電力会社の従量電灯（A・B）について記載。（ ）内の数値は2002年度の構成比。
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| 1980年代後半から、石油価格の低下、快適さ・利便性を求めるライフスタイルなどを背景にエネルギー消費は再び増えつつあります。なかでも家電製品の普及や大型化・多機能化などにより民生部門で、また、自動車保有台数の増加、実走行燃費の悪化（排気量
の大きい車の新車販売台数の増加などの要因）などにより運輸部門でエネルギー消費の伸びが大きくなっています。（図-２） |
