１９５０年代は我が国の電力需要の大半を水力発電がまかなっていましたが、１９６０年代には戦後の経済復興に伴う電力需要の拡大により、大容量・高効率の火力発電所を中心とした電源開発が進められました。このことから、火力発電による発電電力量が水力発電による発電電力量を上回り、総発電設備に占める火力発電設備の比率についても年々増加していきました。

　しかし、第一次石油危機を境に、原子力発電、ＬＮＧ火力発電等の石油代替電源の開発が積極的に進められ、電源の多様化が図られてきました。この結果、発電電力量で見ると、１９７３年には71.4％であった石油火力発電の割合は、２００４年度には、わずか8.2％まで低下しています。我が国としては、今後とも、一つのエネルギー源に依存することなく、供給途絶リスクの小さいエネルギーを中心に、エネルギー源の多様化を図っていくことが必要になっています。

●発電設備容量の推移（一般電気事業用）

※上記グラフの元データはこちら(Excelデータ)

●発電電力量の推移（一般電気事業用）　

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　２００４年度末現在の発電設備容量（一般電気事業用）は23,755万ｋＷで、その構成は、水力4,526万ｋＷ（構成比19.1％）、火力14,517万ｋＷ（構成比61.1％）、原子力4,712万ｋＷ（構成比19.8％）となっています。

　また、２００４年度の発電電力量（一般電気事業用）は、9,705億ｋＷｈで、その内訳は、水力970億ｋＷｈ（構成比10.0％）、火力5,860億ｋＷｈ（構成比60.4％）、原子力2,824億ｋＷｈ（構成比29.1％）、新エネルギー51億ｋＷｈ（構成比0.5％）となっています。

　電源設備は、一般に大別して、1)常にほぼ一定の出力で運転を行うベース供給力、2)電力需要の変動に対応して稼働し、主としてピーク時に必要な供給を行うピーク供給力、3)両者の中間的の役割をもつミドル供給力の３つのタイプに分類されます。ベース供給力は利用率が高くなるので、長期的な経済性及び燃料調達の安定性の両面において優れた電源を、ピーク供給力は年間の利用率が低く負荷追従性が要求されるため、負荷追従性に優れた電源を、ミドル供給力は両者の中間的な特性を有する電源をそれぞれ充当して効率的運用が行われています。

　電源構成の基本的な方向性としては、原子力、流込式水力、地熱をベース供給力として位置づけ、次いで石炭火力をこれらに準じるものとして位置づけています。また、石炭火力、ＬＮＧ火力、石油火力、揚水発電等を各電源特性を踏まえてミドル及びピーク供給力として位置づけています。